明光義塾 ＶＳ 他塾

個別指導塾「明光義塾」は既存教室エリアの効率・適正化が奏功し、2009年8月期第1四半期の単体営業利益が前年同期比3.1％増の5億4200万円になったと発表しました。

上場学習塾６社の業績は集団指導と個別指導で二極化が鮮明となってきています。栄光ゼミナールなど集団指導が主力の学習塾は生徒数減少で振るわない一方、リソー教育など個別指導塾３社はそろって営業増益中。

個別指導のライバルリソー教育の３月から８月期は47％の連結営業増益。
東京個別指導学院の３月から８月期も単独営業増益。

明光ネットワークジャパンも2008年８月期通期の単独営業利益は前の期比７％増。

　　親が勉強を見ていると塾の先生には言わない方がいい？

最近の明光義塾は業績的には絶好調という感じです。過去５年間の生徒数の推移を調べてみました。ＦＣ教室の数の伸びがすごいですね。生徒数もとうとう１０万人越えとなりました。

2003年8月 直営教室数160 11,902人 FC教室数1046 69,502人 売上高８４億 経常利益２０億2004年8月 直営教室数177 12,728人 FC教室数1165 77,420人 売上高９３億 経常利益２３億
2005年8月 直営教室数191 13,243人 FC教室数1260 84,273人 売上高９８億 経常利益２２億
2006年8月 直営教室数189 12,997人　FC教室数1349 90,492人 売上高１００億　経常利益２５億
2007年8月 直営教室数181　13,563人　FC教室数1434 95,240人 売上高１０３億　経常利益２７億

明光義塾の会社概要
明光義塾は全国に現在、全国47都道府県に合計1,538教室を展開、生徒数は103,489名、小学生から高校卒業生まで、全学年全教科対応で、1人の講師が3人程度の生徒を担当する個別指導方式を採用しており、個別指導学習塾として全国初かつ全国最大規模の学習塾です。

明光義塾の経営形態は、明光ネットワークジャパンが運営する直営教室、地域のフランチャイズ（FC）オーナーが運営するFC教室の2種類に分かれる。直営教室は、明光ネットワークジャパン自らが運営。明光義塾の場合、８割以上、約1300教室がフランチャイズによる教室。FC教室の場合、1人のオーナーが教室長として1つの教室を運営しているケースと、法人として複数教室を展開している場合がある。本部のスーパーバイザーがFC教室を巡回し、指導を行っている。本社とコンビニのオーナーといった図式と同じである。

明光ネットワークジャパンのようなフランチャイズ形式の個別指導塾は、塾本部と各教室の経営者（塾長、室長、塾頭などと呼ばれる）であるオーナーが契約を締結し、経営者は本部から塾名の使用権、経営ノウハウなどを享受し、経営者はその見返りとして、ロイヤリティーを支払う。

明光義塾の他に代表的なフランチャイズとしては、早稲田育英ゼミナール（約320教室）、ITTO個別指導学院（約320教室）、ドクター関塾（約250教室などがある。

株式会社明光ネットワークジャパン　会社概要

資本金： 8億2591万円

売上高：
2002年8月実績 　69億2900万円　
2003年8月実績 　84億6000万円　
2004年8月実績 　93億500万円　
2005年8月実績　 98億2800万円　
2006年8月実績　100億4700万円　 経常利益24億8800万円
2007年8月実績 103億8600万円　 経常利益27億4300万円

従業員数：363名(男性社員：258名 女性社員：105名)
平均年齢 ：33.7歳（男性社員：35.3歳、女性社員：30.0歳）　
代表者：塾長・渡辺弘毅
本部：東京都豊島区池袋

会社沿革
昭和59年09月　明光義塾フランチャイズ及び直営教室による運営を開始
昭和61年07月　『明光義塾』１００教室を達成
昭和61年12月　商号を現在の『株式会社明光ネットワークジャパン』に変更
平成 9年04月　JASDAQに株式を店頭登録
平成14年02月　『明光義塾』１,０００教室を達成。
平成15年08月　東京証券取引所市場第２部に上場
平成16年08月　東京証券取引所市場第１部に上場
平成17年02月　『明光義塾』１,４００教室を達成
平成20年08月　『明光義塾』１,７００教室を達成

明光義塾では、全オーナーの9割弱が教育業界とは関係のない異業種からのフランチャイズ加盟といわれています。塾経営は在庫を持たないので仕入れの心配がなく、月謝等は全て現金回収できるメリットがあり、新規参入がしやすい業界です。また個別指導は、約25坪程度のスペースに100名以上の生徒が受け入れ可能といわれ、維持費等は最低限に抑えられ、利益率は40?50％にものぼるとフランチャイズ加盟店には魅力のある言葉がならびます。

つまり、逆の意味で言えば、入塾するときは、こうした点を考慮に入れる必要があるということ。

だからといって、長年続いている塾が良い塾とは言えません。非常に矛盾した言い方ですが、大事な子供を預けるわけですから、良い企業であり、良い塾に預けたい。そのために、保護者は企業情報も含めて塾を見ていかないといけないのではないでしょうか。

よって、同じ塾名でも、良い塾悪い塾、面倒見のいい塾悪い塾などがあるということを知った上で明光義塾に関しても、各教室をよく吟味して入塾することをお勧めします。

1984年　全学年を対象とした個別指導塾の全国フランチャイズチェーン展開を目的として『サンライト株式会社』を設立。『明光義塾』フランチャイズ及び直営教室による運営を開始。
1986年　『明光義塾』１００教室を達成。
1986年　商号を現在の『株式会社明光ネットワークジャパン』に変更。
1987年　全国ネットワーク構築のため、コンピュータによる独自の学習総合管理システム『ＣＭＩシステム』による生徒授業管理を開始。
1993年　『明光義塾』500教室を達成
1997年　JASDAQに株式を店頭登録。
2002年　『明光義塾』１０００教室を達成。
2003年　『明光義塾』１１００教室を達成。
2003年　『明光義塾』１２００教室を達成。東京証券取引所市場第２部に上場。
2004年　『明光義塾』１３００教室を達成。東京証券取引所市場第１部に上場。
2006年　『明光義塾』１５００教室を達成。

2008年01月09日 教育情報サイトeduon!
学習塾「明光義塾」を経営する明光ネットワークジャパンは、１Ｑ経常利益が前年同期比20％増の5億7500万円となったと発表した。終値は、5円高(0.90％高)の557円。
　
直営する学習塾の売上高は11億6700万円（同12.4％増）、教室数は187教室で、在籍生徒数は14,481名といずれも順調に増加している。

直営塾に関する具体的な戦略として、組織管理の徹底、マネージャーへの教育制のほか、研修として優秀教室長による講演を行ったりと、ベテランの蓄積した知識浸透などトップダウン型の質向上に向けた研修を行った。
　
また、フランチャイズ事業の売上高は11億3300万円（同6.2％増）。教室数は1,435教室で前年同期末と比較し76教室増加している。在籍生徒数は103,251名となった。
　
フランチャイズに関してはスーパーバイザーの研修を強化し、本部のノウハウを広めることでブランド力アップを図った。また、エリア単位での具体的な施策へのアイデア出しなどに注力し、地方を中心として様々な地域への教室展開を進めた。
http://eduon.jp/news/juku/20080109-000233.html